Kenichiro_Mogi_20091129
    1: まとめさん 2023/09/30(土) 09:19:19.97 ID:WWqA6ytP9
    茂木健一郎氏 日本のアイドル文化に「行き過ぎ」と苦言「外見のこと言うのやめようよという世の中の流れ」ネット賛否「個人の自由」/芸能/デイリースポーツ
    https://news.yahoo.co.jp/articles/3dabba97c7025eae6a91c5c2c0d71a349bc41aeb
    https://www.daily.co.jp/gossip/2023/09/29/0016866444.shtml

    9/29(金) 23:02配信

    脳科学者の茂木健一郎氏が29日、X(旧ツイッター)を新規投稿。日本のアイドルを楽しむエンタメに「行き過ぎている」と苦言を呈した。

     東京・乃木坂にあるジャニーズ事務所の旧社屋付近で、ポスターの写真越しに撮影している女性2人を見かけたところから思索を開始。「ジャニーズのファンの方々は、どんな気持ちで推していらっしゃるのか。アイドルの文化自体を否定はしないけれども、ぼくにはすんなりとは入ってこない」と記した。

     「ぼくは、男性でも女性でも、いわゆるアイドルの人たちではなく、ごく普通に社会に生きている、等身大の人たちの方が素敵だといつも思っている」「余計なお世話だと思われるかもしれないけれども、そう思う」ともつづった。

     その上で「アイドルというのは、所詮虚像で、それをエンタメで楽しむということはある程度あってもいいかもしれないけど、日本は行き過ぎている気がする。ジャニー喜多川さんのことだけじゃなくて、いろいろ無理が来ているんじゃないか」と持論。「そもそも、かわいいとか、かっこいいとか、そういう人の外見のことをあれこれ言うのやめようよ、という世の中の流れがある」「もっと、一人ひとりの個性を、ごく自然にリスペクトして、行き交える世の中になればいい」と主張した。

     結論として「そうすれば幻想の消費の対象としてのいわゆる『アイドル』は消えるだろう。そして、ほんものの歌や踊りだけが残るだろう」とまとめた。

     このアイドル論には「別に何を好きか、良いと思うかは、個人の自由かな、と思います。」などの声が寄せられている。

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    Fumio_Kishida_20211005
    1: まとめさん 2023/09/30(土) 04:27:18.76 ID:giPHVKJG0
    岸田文雄首相が代表をつとめる自民党広島県第1選挙区支部が2021年に自民党柔道整復師連盟支部からの寄付金10万円を
    政治資金収支報告書に記載していないことが報道され、批判をあつめるなか、岸田首相のあだ名「増税メガネ」がふたたびトレンド入りしている。

     その発端となったのは、一部のWEB記事で、岸田首相本人が「増税メガネ」を気にしはじめたと伝えられたこと。

    記事のなかでは官邸関係者の「首相は『レーシックでもすればいいのか?』とご立腹です」とのコメントも紹介された。

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    smartphone_woman_angry
    1: まとめさん 2023/09/30(土) 05:41:19.51 ID:ghZPPCIO9
    2023年9月30日 4時53分

    生活に必要な情報の入手先を文化庁が調査した結果「スマートフォンや携帯電話」と答えた人が7割を超えた一方、「新聞」と答えた人は初めて半数を下回り、逆転したことが分かりました。

    文化庁は日本語の使い方の変化などを毎年調べていて、ことし1月から3月にかけ全国の16歳以上6000人に調査し、3579人から回答を得ました。

    この中で生活に必要な情報の入手先を複数回答で尋ねたところ
    ▽テレビが75%
    ▽スマートフォンや携帯電話が72%
    ▽電子版を含めた新聞が45%
    ▽パソコンが26%でした。

    調査方法が対面から郵送に変わったため単純比較はできないとしていますが、前回・2016年と比べ
    ▽スマートフォンなどが30ポイント増えた一方
    ▽テレビが11ポイント、▽新聞が23ポイント減りました。

    この傾向は若い世代に顕著で、10代や20代では
    ▽スマートフォンなどが9割以上だった一方
    ▽新聞は1割前後でした。

    また、ことばづかいに大きな影響を与えると思う情報媒体を聞いたところ
    ▽テレビは89%と横ばいで
    ▽スマートフォン・携帯電話は69%と倍増した一方
    ▽新聞は減少傾向にあり36%でした。

    文化庁国語課の武田康宏主任国語調査官は「スマートフォンなどの影響力の高まりとともに、若い世代で新聞の影響力が低下し、逆転したとみられる」と話しています。

    ソース https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230930/k10014211381000.html

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